環境
気候変動への対応
TCFD提言に基づく開示
当社グループは、2021年10月にTCFDの提言に賛同し、TCFDコンソーシアムの会員となりました。
気候変動への取り組みを推進するとともに、積極的な情報開示とその充実に努めています。
ガバナンス
気候変動関連を含むサステナビリティへの取り組みを推進するため、サステナビリティ推進委員会を設置しています。
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戦略
＜３つのサステナビリティ戦略＞
当社グループは、2021年６月の持株会社体制への移行を機に、産業のサステナビリティを高める「プラットフォーム戦略」、技術のサステナビリティを高める「ニッチトップ戦略」、社会のサステナビリティを高める「ソーシャルインパクト戦略」という３つのサステナビリティ戦略を、中期的な価値創造の方向性として位置づけています。
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＜付加価値適正分配＞
当社グループは「付加価値」を基軸とした経営へと転換を進めています。
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＜アステナグループのマテリアリティ＞
当社グループでは、持続的な価値創造に向けて優先的に取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を特定しています。
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リスク
当社グループでは、サステナビリティに関連する事項についても、中長期的な事業環境の変化や気候変動・人的資本等の観点を踏まえ、企業経営に影響を及ぼし得るリスクの確認を継続しています。確認された事項については、サステナビリティ推進委員会を中心に、必要な施策への反映を検討し、関係部門と連携して対応を進める体制を整えています。
また、リスクが顕在化した際の管理体制を定めた「グループリスク管理規程」を制定しています。これにより、リスクを未然に防ぐとともに、リスクが顕在化した際の被害の最小化と再発防止を図っています。
指標と目標
政府方針である2050年カーボンニュートラルに向けたマイルストーンとして、2030年までの当社グループのCO₂排出量の削減と再生可能エネルギーへの切り替えに関する定量目標を策定しました。今後、設定した目標の早期達成を実現すべく施策を実行していきます。
※Scope1：事業者自らによる温室効果ガスの直接排出(燃料の燃焼、工業プロセス)
※Scope2：他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
※Scope3：Scope1、Scope2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)
※CO₂排出量はScope1＋2のデータに基づいており、Scope3は含まれておりません
※Scope2はマーケット基準における値を採用
2025年度 Scope3排出量
| カテゴリ | 排出量 （t-CO2e） |
構成比 | |
|---|---|---|---|
| 1 | 購入した製品・サービス | 46,333 | 38.9% |
| 10 | 販売した製品の加工 | 39,583 | 33.2% |
| 4 | 輸送、配送（上流） | 14,556 | 12.2% |
| 2 | 資本財 | 9,237 | 7.8% |
| 3 | Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 | 6,021 | 5.1% |
| 5 | 事業から出る廃棄物 | 2,090 | 1.8% |
| 12 | 販売した製品の廃棄 | 541 | 0.5% |
| 7 | 雇用者の通勤 | 309 | 0.3% |
| 11 | 販売した製品の使用 | 297 | 0.2% |
| 6 | 出張 | 201 | 0.2% |
| Scope3 合計 | 119,168 | ||
CO₂排出量削減に向けた取り組み
2030年までのアステナグループ環境目標の達成に向けて、様々な取り組みを推進しています。
当社は、2025年6月に「再エネ100宣言RE Action」に参加しました。
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当社グループの主な取り組み
| 内容 | 効果 | |
| アステナホールディングス | ● グリーン電力の使用 （電力契約メニューの切替） |
CO₂排出量を削減 |
| スペラファーマ | ||
| 岩城製薬佐倉工場 | ● グリーン電力の使用 （太陽光パネル設置による自家発電） |
年間電力使用量の約5％を賄い約150tのCO₂排出を削減 |
| 東京化工機 | 年間電力使用量の約50％を賄いCO₂排出量を削減 | |
| スペラネクサス 静岡工場 | ● グリーン電力の使用 （オンサイトPPAの導入） |
年間電力使用量の約25％を賄いCO₂排出量を削減 |
| 東海メルテックス | ● グリーン電力の使用 （電力契約メニューの切替） ● カーボン・オフセットLNGの使用 ● ゼロエミッション活動 |
・ ガスと電力によるCO₂排出が実質ゼロ ・ ゼロエミッション活動により年間約720tのCO₂排出を削減 |
アステナグループ環境活動
グループ各社から選出されたメンバーが集まり、当社グループの環境への意識向上や取り組み推進のための活動を行っています。具体的には、グループ各社の環境に関する取り組みやデータの収集及び共有、グループ全体の環境教育の検討と実施などを進めています。